組織健康度の向上

組織健康度と推進体制

日立建機グループでは「誰もがイキイキと働ける職場環境の実現」をめざして組織健康度の向上に取り組んでいます。

組織健康度とは、「企業文化」「社員意識」「社風」などとも言われ、企業が変革を成し遂げるために、パフォーマンス(業績)の改善とともに必要不可欠な両輪となるものです。

日立建機では、部門横断の横串機能として、2017年に人事部門を中心とした組織健康度ワークストリームを発足し、組織健康度の向上に向けた施策の企画・立案・実行や、社内外への情報発信を行っています。

従業員サーベイの実施

日立建機グループでは、毎年従業員サーベイを実施し、組織健康度の実態把握と様々な施策の改善効果を確認しています。本サーベイは、日立グループ全体で実施しているもので、日立建機グループでは2021年度は12,461名の国内外従業員が参加しました。加えて、日立建機単独では2,212名の製造直接員が参加しています。
調査結果は、社内イントラネットへの掲載等を通じて従業員へ公開するとともに、職場毎の改善に向けた取り組みにも活用されています。

組織健康度の向上に向けた取り組みについて

日立建機では、従業員サーベイの結果に基づき、課題の抽出、施策の立案・実行、効果の確認・振り返りというPDCAサイクルを着実に実行することで、組織健康度の向上を図っています。

課題の抽出、施策の立案においては、経営幹部のみならず若手社員も交えたワークショップを通じて施策の具体化を図るとともに、施策毎に責任者を任命し、施策実現のためのマイルストン管理や継続的なフォローを通じて、目標の達成につなげています。

2017年のワークストリーム発足以来これまで、主な活動として「社内コミュニケーションの充実」「経営、マネジメントスキルの強化」「社内外のチャネルを活用した強化分野人財の確保」「処遇評価制度の見直し」「キャリアディベロプメントの実行」「顧客課題解決志向文化(CIF：Customer Interest First)の醸成・強化」「職場環境の整備」に焦点を当てた活動を展開しており、様々な施策を導入してきました。

導入施策の一例

今後も、従業員の生の声に基づいた施策の確実な実行を通じ、多様な人財が活躍し成果を発揮できる組織文化の構築、そして誰もがイキイキと働ける職場環境の実現をめざし、引き続き組織健康度の向上に取り組んでいきます。