GRIガイドライン対照表
当社のサステナビリティ報告は、GRIスタンダードの「中核（Core）」オプションに準拠して作成しています。
●は「中核」オプションの開示事項
◎は日立建機グループの重要課題に対応する側面
一般開示項目
| 項目 | 指標 | 統合報告書2022（以下、統合）、ESGデータブック2022（以下、ESG）での該当ページ | WEBサイトでの開示 | |
| GRI 102：一般開示事項 2016 | ||||
| ●102-1 | 組織の名称 | 統合 P65：企業データ | 会社概要 | |
| ●102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 統合 P11-12：日立建機グループのあゆみ 統合 P15-16：価値創造プロセス |
製品 | |
| ●102-3 | 本社の所在地 | 統合 P65：企業データ | 会社概要 | |
| ●102-4 | 事業所の所在地 | グローバル・ネットワーク | ||
| ●102-5 | 所有形態および法人格 | 統合 P65：企業データ | 会社概要 | |
| ●102-6 | 参入市場 | 統合 P15-16：価値創造プロセス 統合 P23-26：Close up 北中南米事業特集 統合 P27-38：事業別戦略 |
製品 | |
| 早わかり「今、これから」 | ||||
| ●102-7 | 組織の規模 | 統合 P11-12：日立建機グループのあゆみ 統合 P15-16：価値創造プロセス 統合 P17-18：10年間の連結財務ハイライト |
会社概要 | |
| 早わかり「今、これから」 | ||||
| ●102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | ESG P20-21：雇用の安定 | 雇用の安定 | |
| ●102-9 | サプライチェーン | 統合 P15-16：価値創造プロセス 統合 P64：サプライチェーン サステナブル マネジメント |
製品 | |
| 早わかり「今、これから」 | ||||
| ●102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | 統合 P3-8：CEOメッセージ 統合 P21-22：CFOメッセージ 統合 P23-26：Close up 北中南米事業特集 |
||
| ●102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | 統合 P3-8：CEOメッセージ 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P21-22：CFOメッセージ 統合 P23-26：Close up 北中南米事業特集 統合 P27-38：事業別戦略 統合 P39-47：環境戦略 統合 P48-50：技術戦略 統合 P51-52：CTOメッセージ 統合 P53-54：人財戦略 統合 P55-56：CHROメッセージ 統合 P57-60：社外取締役 座談会 統合 P61-64：ガバナンス戦略 ESG P3-4：日立建機グループのマテリアリティ |
サステナビリティ トップメッセージ | |
| マテリアリティ（重要課題） | ||||
| SDGsへのアプローチ | ||||
| コンプライアンス | ||||
| リスクマネジメント | ||||
| 人権 | ||||
| 労働安全衛生 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 情報セキュリティ・個人情報保護 | ||||
| 品質管理 | ||||
| ●102-12 | 外部イニシアティブ | 統合 P66：社外からの評価 | 社外からの評価 | |
| ●102-13 | 団体の会員資格 | ステークホルダーエンゲージメント | ||
| ●102-14 | 上級意思決定者の声明 | 統合 P3-8：CEOメッセージ | サステナビリティ トップメッセージ | |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | 統合 P3-8：CEOメッセージ 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P21-22：CFOメッセージ 統合 P23-26：Close up 北中南米事業特集 統合 P27-38：事業別戦略 統合 P40-46：TCFD提言への対応 統合 P57-60：社外取締役 座談会 統合 P63：リスクマネジメント ESG P3-4：日立建機グループのマテリアリティ |
サステナビリティ トップメッセージ | |
| マテリアリティ（重要課題） | ||||
| SDGsへのアプローチ | ||||
| リスクマネジメント | ||||
| ●102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 統合 P9-10：We are Kenkijin | 行動規範 | |
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | 統合 P64：コンプライアンス | コンプライアンス | |
| ●102-18 | ガバナンス構造 | 統合 P40-46：TCFD提言への対応 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス |
コーポレート・ガバナンス | |
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 102-19 | 権限移譲 | サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | 統合 P40-46：TCFD提言への対応 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス |
サステナビリティ推進体制 | |
| コーポレート・ガバナンス | ||||
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | ステークホルダーエンゲージメント | ||
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| 102-25 | 利益相反 | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P15-16：価値創造プロセス 統合 P40-46：TCFD提言への対応 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス ESG P3-4：日立建機グループのマテリアリティ |
コーポレート・ガバナンス | |
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ ESG P3-4：日立建機グループのマテリアリティ |
マテリアリティ（重要課題） | |
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | 統合 P63-64：リスクマネジメント | リスクマネジメント | |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス ESG P2：社会に必要とされる企業であるために ESG P3-4：日立建機グループのマテリアリティ ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
コーポレート・ガバナンス | |
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | 統合 P63-64：リスクマネジメント | リスクマネジメント | |
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | |||
| 102-35 | 報酬方針 | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | 統合 P61-63：コーポレート・ガバナンス | コーポレート・ガバナンス | |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | |||
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | |||
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | |||
| ●102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | ステークホルダーエンゲージメント | ||
| ●102-41 | 団体交渉協定 | 雇用の安定 | ||
| ●102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | ステークホルダーエンゲージメント | ||
| ●102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | ステークホルダーエンゲージメント | ||
| ●102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ | マテリアリティ（重要課題） | |
| ●102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 有価証券報告書（関係会社の状況） | ||
| ●102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | 統合 P1：編集方針 | ||
| ●102-47 | マテリアルな項目のリスト | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P15-16：価値創造プロセス ESG P3-4：日立建機グループのマテリアリティ |
マテリアリティ（重要課題） | |
| ●102-48 | 情報の再記述 | 統合 P17-18：10年間の連結財務ハイライト | ||
| ●102-49 | 報告における変更 | N/A（該当なし） | N/A（該当なし） | |
| ●102-50 | 報告期間 | 統合 P1：編集方針 | ||
| ●102-51 | 前回発行した報告書の日付 | 統合 P1：編集方針 | ||
| ●102-52 | 報告サイクル | 統合 P1：編集方針 | ||
| ●102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | 統合 裏表紙 | お問い合わせ | |
| ●102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | 統合 P1：編集方針 | 本対照表 | |
| ●102-55 | 内容索引 | 本対照表 | ||
| ●102-56 | 外部保証 | ESG P24-29：第三者検証 | 第三者審査 | |
経済
| 項目 | 指標 | 統合報告書2022（以下、統合）、ESGデータブック2022（以下、ESG）での該当ページ | WEBサイトでの開示 | |
| ◎ GRI 201：経済パフォーマンス 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
コーポレート・ガバナンス | |
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 統合 P15-16：価値創造プロセス 統合 P17-18：10年間の連結財務ハイライト |
有価証券報告書（経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析） | |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 統合 P21-22：CFOメッセージ 統合 P40-46：TCFD提言への対応 |
環境価値創造への取り組み | |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書（経理の状況） | ||
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | |||
| GRI 202：地域経済での存在感 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | |||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | |||
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P53：ダイバーシティ&インクルージョン ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
||
| ◎ GRI 203：間接的な経済インパクト 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
社会貢献 | |
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | 社会貢献 | ||
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | 統合 P23-26：Close up 北中南米事業特集 統合 P27-38：事業別戦略 |
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| GRI 204：調達慣行 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P64：サプライチェーン サステナブル マネジメント ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
公正な競争・取引 | |
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | |||
| GRI 205：腐敗防止 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P64：コンプライアンス ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
コンプライアンス | |
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | |||
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | 統合 P64：コンプライアンス | コンプライアンス | |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | N/A（該当なし） | N/A（該当なし） | |
| GRI 206：反競争的行為 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P64：コンプライアンス ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
コンプライアンス | |
| 公正な競争・取引 | ||||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | N/A（該当なし） | N/A（該当なし） | |
| GRI 207：税金 2019 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | コーポレート・ガバナンス | ||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | コーポレート・ガバナンス | ||
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | コーポレート・ガバナンス | ||
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | |||
| 207-4 | 国別の報告 | |||
環境
| 項目 | 指標 | 統合報告書2022（以下、統合）、ESGデータブック2022（以下、ESG）での該当ページ | WEBサイトでの開示 | |
| ◎ GRI 301：原材料 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P47：資源循環型ビジネスへの転換について ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
ビジョンと基本方針 | |
| 環境行動指針 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境目標 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| 原材料調達 | ||||
| 資源を守る | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 統合 P15-16：価値創造プロセス ESG P13：原材料調達 |
事業活動における環境負荷情報 | |
| 原材料調達 | ||||
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | ESG P13：原材料調達 | 原材料調達 | |
| 資源を守る | ||||
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | ESG P13-14：廃棄物の削減 | 資源を守る | |
| ◎ GRI 302：エネルギー 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P39：カーボンニュートラル達成に向けて ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) ESG P8：環境行動計画 |
ビジョンと基本方針 | |
| 環境行動指針 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境目標 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| CO2を減らす | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 統合 P15-16：価値創造プロセス ESG P10-11：Scope1,2 |
気候変動 | |
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| サイト別環境データ | ||||
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ESG P12：サプライチェーンCO2排出量(Scope1,2,3) | 気候変動 | |
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| 302-3 | エネルギー原単位 | ESG P10-11：Scope1,2 | 気候変動 | |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | ESG P10-11：Scope1,2 | 気候変動 | |
| 環境会計 | ||||
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | ESG P12：サプライチェーンCO2排出量(Scope1,2,3) | 気候変動 | |
| GRI 303：水と廃水 2018 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) ESG P8：環境行動計画 |
ビジョンと基本方針 | |
| 環境行動指針 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境目標 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| 水の有効利用 | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 水の有効利用 | ||
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| サイト別環境データ | ||||
| 環境会計 | ||||
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | ESG P15-16：水の有効利用 | 水の有効利用 | |
| 303-3 | 取水 | ESG P15-16：水の有効利用 | 水の有効利用 | |
| 303-4 | 排水 | ESG P15-16：水の有効利用 | 水の有効利用 | |
| サイト別環境データ | ||||
| 303-5 | 水消費 | 統合 P15-16：価値創造プロセス ESG P15-16：水の有効利用 |
水の有効利用 | |
| サイト別環境データ | ||||
| ◎ GRI 304：生物多様性 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | ビジョンと基本方針 | ||
| 環境行動指針 | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| 生態系の保全 | ||||
| 生態系評価 | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | |||
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 生態系の保全 | ||
| 生態系評価 | ||||
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | 生産拠点の生態系保全活動 | ||
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | |||
| ◎ GRI 305：大気への放出 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P39：カーボンニュートラル達成に向けて 統合 P40-46：TCFD提言への対応 ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) ESG P8：環境行動計画 |
ビジョンと基本方針 | |
| 環境行動指針 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境目標 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| CO2を減らす | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | ESG P10：GHG(CO2)排出量 ESG P10-11：Scope1,2 ESG P12：サプライチェーン CO2排出量(Scope1,2,3) |
気候変動 | |
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| サイト別環境データ | ||||
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | ESG P10：GHG(CO2)排出量 ESG P10-11：Scope1,2 ESG P12：サプライチェーン CO2排出量(Scope1,2,3) |
気候変動 | |
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| サイト別環境データ | ||||
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出（スコープ3） | ESG P12：サプライチェーン CO2排出量(Scope1,2,3) | 気候変動 | |
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | ESG P10-11：Scope1,2 ESG P12：サプライチェーン CO2排出量(Scope1,2,3) |
気候変動 | |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | ESG P10-11：Scope1,2 ESG P12：サプライチェーン CO2排出量(Scope1,2,3) |
環境目標 | |
| 気候変動 | ||||
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | 生産拠点の化学物質管理 | ||
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | ESG P17：化学物質の管理 ESG P18：環境会計 |
事業活動における環境負荷情報 | |
| 環境会計 | ||||
| 汚染防止 | ||||
| PRTR法対応 | ||||
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| サイト別環境データ | ||||
| 生産拠点の化学物質管理 | ||||
| ◎ GRI 306：廃棄物 2020 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
306-3手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P47：資源循環型ビジネスへの転換について ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) ESG P8：環境行動計画 |
ビジョンと基本方針 | |
| 環境行動指針 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境目標 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| 廃棄物の削減 | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 統合 P33-34：部品・サービスビジネスユニット 統合 P35-36：レンタル・中古車ビジネスユニット 統合 P47：資源循環型ビジネスへの転換について |
廃棄物の削減 | |
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | 統合 P33-34：部品・サービスビジネスユニット 統合 P35-36：レンタル・中古車ビジネスユニット 統合 P47：資源循環型ビジネスへの転換について |
廃棄物の削減 | |
| 事業活動における環境負荷情報 | ||||
| 306-3 | 発生した廃棄物 | ESG P13-14：廃棄物の削減 |
廃棄物の削減 | |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | ESG P13-14：廃棄物の削減 | 廃棄物の削減 | |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | ESG P13-14：廃棄物の削減 | 廃棄物の削減 | |
| GRI 307：環境コンプライアンス 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) ESG P8：環境行動計画 |
ビジョンと基本方針 | |
| 環境行動指針 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境目標 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| コンプライアンス | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | ESG P9-10：環境マネジメント | コンプライアンス | |
| ◎ GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | ESG P8：環境行動計画 | ビジョンと基本方針 | |
| 環境行動指針 | ||||
| 環境価値創造への取り組み | ||||
| 環境経営体制 | ||||
| 環境目標 | ||||
| 環境マネジメントシステムの構築 | ||||
| 調達パートナーとの対話 | ||||
| 原材料調達 | ||||
| サステナビリティ推進体制 | ||||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | 調達パートナーとの対話 | ||
| 原材料調達 | ||||
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | 調達パートナーとの対話 | ||
| 原材料調達 | ||||
社会
| 項目 | 指標 | 統合報告書2022（以下、統合）、ESGデータブック2022（以下、ESG）での該当ページ | WEBサイトでの開示 | |
| GRI 401：雇用 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P53：グローバル人財マネジメント 統合 P55-56：CHROメッセージ |
雇用の安定 | |
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ESG P20-21：雇用の安定 | 雇用の安定 | |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | |||
| 401-3 | 育児休暇 | ESG P20-21：雇用の安定 | ||
| GRI 402：労使関係 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 雇用の安定 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | 雇用の安定 | ||
| GRI 403：労働安全衛生 2018 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P54：安全管理の徹底 ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
労働安全衛生 | |
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 労働安全衛生 | ||
| 403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 労働安全衛生 | ||
| 403-3 | 労働衛生サービス | 労働安全衛生 | ||
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働安全衛生 | ||
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働安全衛生 | ||
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 労働安全衛生 | ||
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 労働安全衛生 | ||
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | |||
| 403-9 | 労働関連の傷害 | ESG P22：労働安全衛生 | 労働安全衛生 | |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | |||
| GRI 404：研修と教育 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P54：変革とデジタルにチャレンジする人財の育成 統合 P55-56：CHROメッセージ ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
人財育成 | |
| 組織健康度の向上 | ||||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | ESG P22：人財育成 | 人財育成 | |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 統合 P50：技術伝承 ESG P22：人財育成 |
人財育成 | |
| 品質管理 | ||||
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 公平な評価・処遇 | ||
| 組織健康度の向上 | ||||
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P53：ダイバーシティ&インクルージョン ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
ダイバーシティの推進 | |
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ESG P20-21：雇用の安定 ESG P23：ガバナンスに関するデータ |
雇用の安定 | |
| ダイバーシティの推進 | ||||
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | |||
| GRI 406：非差別 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P54：人権の尊重 ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
人権 | |
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 人権 | ||
| GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 人権 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | |||
| GRI 408：児童労働 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 人権 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | |||
| GRI 409：強制労働 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 人権 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | |||
| GRI 410：保安慣行 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 人権 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | 人権 | ||
| GRI 411：先住民族の権利 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 人権 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | |||
| GRI 412：人権アセスメント 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P54：人権の尊重 ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
人権 | |
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | |||
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | 人権 | ||
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | |||
| ◎ GRI 413：地域コミュニティ 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 社会貢献 | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | ステークホルダーエンゲージメント | ||
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | |||
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 調達パートナーとの対話 | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | 調達パートナーとの対話 | ||
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | 調達パートナーとの対話 | ||
| GRI 415：公共政策 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | コンプライアンス | ||
| 415-1 | 政治献金 | |||
| ◎ GRI 416：顧客の安全衛生 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ ESG P3：社会に必要とされる企業であるために ESG P4-5：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
品質管理 | |
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 顧客満足の向上 | ||
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 重要なお知らせ | ||
| GRI 417：マーケティングとラベリング 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 品質管理 | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 品質管理 | ||
| ユニバーサルデザイン | ||||
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | |||
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | |||
| GRI 418：顧客プライバシー 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 情報セキュリティ・個人情報保護 | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | |||
| GRI 419：社会経済面のコンプライアンス 2016 | ||||
| 103-1 103-2 103-3 |
マネジメント手法の開示事項 | 統合 P13-14：日立建機グループのマテリアリティ 統合 P64：コンプライアンス ESG P5-6：持続可能な会社であるための重点課題の先にある価値(目標) |
コンプライアンス | |
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | |||
